業態が複合している店のカテゴリ設計｜メインカテゴリの決め方

「うちは美容室だけど、店販の物販もそれなりに売れている」「整体院だけど、最近はパーソナルトレーニングの比率が上がってきた」。こうした複合業態のお店から、Googleビジネスプロフィールのカテゴリをどう設定すればいいか、というご相談をよくいただきます。

カテゴリはひとつしかメインに設定できません。ところが実際の店舗は、ひとつの言葉できれいに言い切れないことのほうが多いのが現実です。

この記事では、Googleの公式ガイドラインをもとに、複合業態の店がメインカテゴリをどう決めるか、追加カテゴリで補うのかプロフィール自体を分けるのか、という判断の順序を整理します。カテゴリ選びの基本そのものはビジネスプロフィールのカテゴリ選びで集客が変わるで、追加カテゴリの使い方は追加カテゴリの使い分けで取りこぼしを減らすで扱っていますので、この記事は「業態が複数ある場合にどう腹を決めるか」に絞ってお話しします。

業態が複合している店が「カテゴリ迷子」になる理由

ひとつの店に複数の顔があるのは珍しいことではない

現場を回っていると、業態がひとつに収まっている店のほうがむしろ少数派だと感じます。美容室が物販コーナーを持ち、整骨院がトレーニング指導を始め、カフェが焼き菓子の店頭販売をしている、といった具合です。

これは経営として自然な流れです。既存のお客様に別の価値を提供したほうが、新規客を一から集めるより効率がよいからです。

ところがGoogleビジネスプロフィールは、そうした「ひとつの店に複数の顔がある」状態を前提にした作りにはなっていません。メインカテゴリは1つしか設定できないという構造なので、どうしても優先順位をつける作業が発生します。

この優先順位づけを先送りにすると、いつまでも「なんとなく」の設定が続きます。まずは、決めなければならない項目なのだと受け止めるところが出発点です。

メインカテゴリがずれると、集客の入口そのものがずれる

Googleの公式ヘルプは、カテゴリについて「選択したカテゴリは、Google のローカル検索結果のランキングに影響します」と明記しています。つまりカテゴリは見た目の飾りではなく、どの検索で拾われるかを左右する設定項目です。

同ヘルプには、メインカテゴリが「ピザレストラン」のビジネスは、レストラン、イタリアンレストラン、ピザといった検索でも表示される可能性がある、という例も示されています。メインカテゴリは検索の入口を束ねる根っこ、と考えるとイメージしやすいと思います。

複合業態の店でここを取り違えると、本来なら来てほしかったお客様の検索に、そもそも出てこないという事態が起きます。順位を上げる以前の問題です。

「全部載せ」が通用しない理由

迷った末に、思いつく限りのカテゴリを追加していく方がいます。気持ちはわかるのですが、これはGoogleの考え方と逆方向です。

公式ガイドラインは「カテゴリ一覧の中から、中心となる事業内容を示すカテゴリのみを可能な限り数少なく設定します」と書いています。多く付けるほど有利になる仕組みではなく、むしろ絞ることを求めています。

さらに「キーワードそのもの、または事業の属性を示すカテゴリは使用しないでください」「近隣または関連する別の事業のカテゴリは使用できません」とも明記されています。ここには、自分の事業所内にある別の事業や、自分の事業が入っている別の事業体も含まれます。

つまり複合業態の設計とは、足し算ではなく引き算です。何を捨てるかを決める作業だと考えたほうが、正解に近づきます。

Googleの原則｜カテゴリは「何を含むか」ではなく「何であるか」で選ぶ

公式が示している考え方

Googleビジネスプロフィールのヘルプには、カテゴリ選びの原則がはっきり書かれています。曰く、カテゴリは「事業に何が含まれるか」ではなく「事業が何であるか」という観点で選択する、というものです。

提供しているサービス、販売している商品、保有している設備を並べることが目的ではなく、事業内容を総合的に示すことが目的というのがGoogleの立場です。

この一文を基準に据えると、複合業態の迷いはかなり整理されます。「うちにはカフェもある」は「含むもの」の話であり、「うちはカフェである」かどうかとは別の問いだからです。

具体的に選べば、一般的なカテゴリはGoogle側で補われる

もうひとつ知っておきたいのが、カテゴリの自動補完です。公式ヘルプは、中心となる事業内容に該当する最も具体的なカテゴリを設定すれば、あとはGoogleのシステム内で対応する、と説明しています。

例として挙げられているのは「ゴルフリゾート」です。この具体的なカテゴリを選ぶと、Googleのシステム内で「リゾートホテル」や「ゴルフコース」といった一般的カテゴリが追加される、と書かれています。

つまり自分で選んだ具体的なカテゴリと重複しそうな一般カテゴリは、わざわざ足さなくてよいわけです。「サロン」ではなく「ネイルサロン」を選ぶ、という公式の指示も同じ理屈です。

複合業態の店ほど、抽象度の高いカテゴリを選んで守りに入りたくなります。しかし公式の推奨は逆で、具体的に決め切るほうが結果的に広く拾われます。

公式が挙げている「間違ったカテゴリ」の例

ガイドラインには、正しいカテゴリと間違ったカテゴリの対比表が載っています。複合業態を考えるうえで示唆に富むので、代表的なものを引用しておきます。

• 宅配と持ち帰りのみのピザ店 … 正しい「宅配ピザ」「持ち帰り用ピザ」／間違い「宅配/出前」「テイクアウト」
• プール付きのモーテル … 正しい「モーテル」／間違い「ホテル」「水泳プール」
• 大型フィットネスクラブ … 正しい「ヘルスクラブ」／間違い「スポーツジム」「水泳プール」
• デザートメニューもあるファストフード店 … 正しい「ファースト フード店」「ハンバーガー店」／間違い「デザート専門店」

注目したいのは、プールを持っているモーテルが「水泳プール」を付けてはいけない、とされている点です。設備として持っていることと、その業態であることは違う、という原則がここに表れています。

複合業態の店が「うちにも◯◯がある」と考えたとき、この表を思い出してください。多くの場合、それは設備や取扱品目であって、カテゴリではありません。

メインカテゴリの決め方｜4つの判断軸

判断軸①：売上構成比で「主」を決める

最も素直な基準は、売上の構成比です。直近1年、できれば季節変動をならすために12か月分の売上を業態別に分けてみてください。

過半数を占める業態が明確にあるなら、迷う必要はありません。それがメインです。

拮抗している場合は、粗利ベースでも見てみると景色が変わることがあります。売上は物販が大きくても、粗利では施術が上回っている、というケースは珍しくありません。

判断軸②：お客様が「何をしに」来ているか

売上が拮抗していたら、次は来店動機で判断します。お客様は何を目的にこの店を選んで来ているのか、という視点です。

美容室で施術後に商品を買う方が多いとしても、来店の目的は施術です。物販は施術の付随として発生しているので、メインは美容室側になります。

逆に、施術を受けずに商品だけを買いに来る方が一定数いるなら、それは独立した業態として成り立っている兆候です。この場合は、後述するプロフィールを分ける検討の対象になります。

判断に迷ったら、スタッフに「今日ご来店のお客様は何をしに来ましたか」と1週間だけ記録してもらうと、想像以上にはっきりした数字が出ます。

判断軸③：実際に検索されている言葉

3つ目は、お客様が実際に使っている検索語です。Googleビジネスプロフィールのパフォーマンス画面では、プロフィールが表示された検索キーワードを確認できます。

ここに並んでいる言葉が、いまお客様があなたの店をどう認識しているかの実測値です。店側の自己認識と、検索される言葉はずれていることがよくあります。

店側は「トータルビューティーサロン」のつもりでも、検索は「まつげエクステ ◯◯駅」ばかり、というような具合です。そのずれに気づけると、メインカテゴリの候補は自然に絞られます。

判断軸④：カテゴリ固有の機能が使えるかどうか

見落とされがちですが、カテゴリによって使える機能が変わります。ここは経営上の実利に直結する部分です。

公式ヘルプによれば、レストランのカテゴリではオンライン注文・予約・メニューのリンクを追加でき、メニューの品目を直接追加することもできます。健康美容ビジネスのカテゴリでは、プロフィールに予約ボタンを追加したり、サービスのメニューを更新したりできます。ホテルのカテゴリでは、ホテルの等級（クラス）やアメニティ情報の一覧を表示できます。

複合業態でどちらをメインにするか本当に決め切れないとき、どちらのカテゴリのほうが集客に効く機能を使えるかは有力な決め手になります。

たとえば予約が命綱の業態なら、予約ボタンが使えるカテゴリを選ぶ意味は小さくありません。

迷ったときの優先順位

4つの軸で答えが割れたときは、次の順番で考えると決めやすくなります。実務ではこの順序で結論が出ることがほとんどです。

1. 来店動機として最も多いもの（お客様の目的）
2. 粗利の構成比
3. 検索されている言葉との一致度
4. カテゴリ固有の機能の必要性

売上より来店動機を先に置いているのは、Googleのカテゴリが「お客様が何を探しているか」と結びつく仕組みだからです。店内の会計の内訳ではなく、店の外にいる人の頭の中に合わせる、という発想です。

追加カテゴリで補うか、プロフィールを分けるか

同じ事業者の中の「部門」なら、追加カテゴリで足りることが多い

メインが決まったら、次は残った業態をどう扱うかです。ここで選択肢はふたつしかありません。追加カテゴリで補うか、プロフィールそのものを分けるかです。

Googleの公式ヘルプは、追加カテゴリについてこう説明しています。特定の部門やサービスをユーザーに知らせるには追加カテゴリを選択するが、すべての商品やサービスに対してカテゴリを追加することはできない、という内容です。

公式が挙げている例は、ベーカリーやデリカテッセンを併設するスーパーです。この場合はメインカテゴリを「スーパー」とし、追加カテゴリに「ベーカリー」と「デリカテッセン」を加える、とされています。

同じ会社が同じ看板の下で運営している売り場や部門なら、追加カテゴリで表現するのが基本、と覚えておくとよいでしょう。

別の事業者が運営しているなら、必ずプロフィールを分ける

一方、線をはっきり引かなければならないのが、運営主体が違う場合です。公式ヘルプは、独立した対外的な部門があり、その部門がその場所で別々に所有・運営されている場合は、その部門に独自のビジネスプロフィールが必要であり、プロフィールにカテゴリを追加することはできない、と明記しています。

挙げられている例は、独立運営のカフェが併設されているフィットネスクラブです。この場合、フィットネスクラブ側に「カフェ」というカテゴリを追加することはできず、そのカフェにはメインカテゴリを「カフェ」とした独自のプロフィールが必要になります。

ガイドライン本体にも同趣旨の例が並んでいます。書店の中で運営されているコーヒーショップ、コンビニ店内に設置された銀行ATM、ホテルの中で運営されているレストランはいずれも、母体側にそのカテゴリを追加してはいけないとされています。

つまり「うちのビルにテナントとして入っているだけ」の業態は、あなたのカテゴリではありません。ここは判断がぶれやすいので、契約形態を確認してから決めてください。

同じ事業者でも、分けるべき「併設事業」がある

やや意外に思われるのが、運営主体が同じでも分けるべきケースがある点です。ガイドラインは、次のような併設事業について、それぞれ別にプロフィールを作成するよう求めています。

• ホテル内のレストラン、カフェ、バー
• スーパーマーケット内の薬局
• スーパーマーケットに併設されたガソリンスタンド
• 空港のレンタカー（受け渡し場所と返却場所が異なる場合のみ）

その際の注意として、同じビジネス拠点で両方のカテゴリを設定するのではなく、プロフィールを2つに分け、2つ目の事業には必ず別の名称を使用する、と書かれています。名称を分けるところまでがセットです。

自店の併設業態がこのリストに近い性格を持つなら、追加カテゴリで押し込まず、分ける方向で検討するのが安全です。

部門として別プロフィールを作れる条件

では、どこまでが独立した部門と認められるのか。公式ガイドラインは、対外的に独立した組織として活動する部門は個別のページを作成する必要があるとしたうえで、そうした部門の特徴を挙げています。

• 各部門の名称が、母体とも別の部門とも区別されている
• 通常、個別の顧客窓口がある
• カテゴリも母体とは異なる
• 母体とは営業時間も異なる場合がある

作成できる例として挙げられているのは「ウォルマート ビジョン センター」「タイヤ館イオンモール」「東京医科歯科大学歯学部附属病院」です。逆に作成できない例は、ケーズデンキの「Apple 社製品コーナー」や、ららぽーと内の「グルメフード」とされています。

違いは明快です。独立した窓口と名前を持って、単独で顧客対応が完結しているかどうか、が分かれ目になっています。

売り場の一角に名前を付けただけの「コーナー」は、別プロフィールの対象になりません。ここを誤ると、重複プロフィールとして扱われる恐れがあります。

判断の順序をまとめると

1. その業態は、別の事業者が所有・運営しているか → はい：プロフィールを分ける
2. 同じ事業者だが、ホテル内飲食店やスーパー内薬局のような併設事業か → はい：プロフィールを分け、名称も分ける
3. 独立した窓口・別名称・別カテゴリ・別営業時間を持つ部門か → はい：部門として別プロフィールを検討
4. いずれでもない、同じ看板の下の売り場や付随サービスか → はい：追加カテゴリで補う
5. 中心事業と関係が薄い、あるいは設備・取扱品目にすぎないか → はい：カテゴリにはしない

パターン別・複合業態のカテゴリ設計例

美容室＋店販（物販）

美容室でシャンプーやトリートメントを販売しているケースです。この場合、物販は施術に付随して発生しているのが通常なので、メインは施術側になります。

物販を「化粧品店」などの追加カテゴリで表現したくなりますが、店販は商品の取扱いであって独立した業態ではないことが多いため、慎重に判断してください。

物販だけを目的に来店する方が明確にいて、専用の入口や会計、営業時間まで分かれているなら、初めて別プロフィールの検討対象になります。そこまで至っていなければ、商品情報は「商品」欄や投稿で伝えるほうが実態に合います。

カフェを併設した雑貨店・書店

雑貨や書籍を売りながら、店内でコーヒーを提供している業態です。判断の分かれ目は、カフェが独立して成立しているかどうかです。

席数がわずかで、買い物のついでに一杯飲めるという位置づけなら、メインは「雑貨店」や「書店」で、カフェはカテゴリにしないのが自然です。ガイドラインのモーテルとプールの例と同じ考え方になります。

一方、カフェ目的の来店が主体で、雑貨は副次的だという実態なら、メインを「カフェ」にすべきです。看板ではなく、実際の来店動機と売上で判断してください。

なお、そのカフェを別会社や別の個人が運営しているなら、判断するまでもなく別プロフィールが必要になります。

整体・整骨院＋パーソナルトレーニング

施術とトレーニング指導を併せて提供する形態も増えています。この場合は、法的な位置づけと表示の観点で慎重さが求められます。

施術が中心なら、メインカテゴリは施術に対応するもの（整体院、整骨院など）を選び、トレーニングは追加カテゴリやサービス欄で補うのが基本です。逆にジム利用が主体になっているなら、メインをトレーニング側に移すことも検討します。

ただし、施術に関する表示は業種特有の規制がかかる領域です。カテゴリ名や説明文の表現が広告規制に触れないかどうかは、事前に確認しておくことをおすすめします。

※ 施術内容や資格の表示に関する法令・広告規制の適用については、この記事の内容だけで判断せず、所管の行政窓口や専門家にご相談ください。

昼と夜で業態が変わる飲食店

昼は定食屋、夜は居酒屋、というスタイルです。この場合、ひとつの店舗としての営業なので、原則はプロフィールをひとつにまとめます。

メインカテゴリは、売上と来店動機で優勢なほうを選び、もう一方を追加カテゴリで補います。営業時間は通し営業ではなく、実態に合わせて分割して登録するのが親切です。

「営業時間の詳細」を活用すると、昼だけ営業している時間帯に夜のメニューを期待して来店される、というミスマッチが起きにくくなります。

工務店＋不動産、士業の複数資格

工務店が不動産仲介も手がけている、あるいは税理士が行政書士も兼ねている、といったケースです。この場合、まず「どちらの相談で食べているか」を直視することが出発点になります。

注意したいのは、公式ガイドラインが個人専門家について、1人の専門家が専門分野ごとに複数のビジネスプロフィールを作成することはできない、と明記している点です。資格の数だけプロフィールを作る、という発想は取れません。

現実的な設計は、メインカテゴリを主業務に合わせ、もう一方を追加カテゴリとサービス欄・説明文で伝える形です。別法人として登記し、窓口も名称も分かれているなら、そのときは別プロフィールが成り立ちます。

やりがちな失敗と、カテゴリを変更するときの注意点

店名に業態のキーワードを足して解決しようとする

カテゴリで表現できなかった業態を、店名に足して補おうとする方がいます。これは最も避けたい対処です。

公式ガイドラインは、ビジネス名に含めることができない情報としてサービスまたは商品の情報を明示的に挙げており、該当するとビジネスプロフィールが停止される場合があるとしています。

また、出店先情報（◯◯モール店といった併設先の記載）も名前に入れられない情報として挙げられています。名称は看板どおりの実名だけにとどめてください。詳しくはプロフィール停止を防ぐ：やりがちなガイドライン違反集もあわせてご覧ください。

迷った末に、同じ住所でプロフィールを二重に作る

どちらの業態でも見つけてほしいという理由で、同じ住所に2つ目のプロフィールを作ってしまう例があります。条件を満たしていない場合、これは重複プロフィールとみなされます。

ガイドラインは、ビジネスプロフィールはビジネスにつき1つのみ作成すること、アカウントが同じか別かに関わらず拠点ごとに複数のページを作成することはできないこと、を明記しています。

すでに重複が生まれてしまっている場合の整理手順は、重複したビジネスプロフィールの見つけ方と統合手順で解説しています。

カテゴリを変えるとオーナー確認をやり直すことがある

カテゴリ変更は気軽な操作に見えますが、副作用があります。公式ヘルプは、既存のカテゴリを追加または編集する場合、ビジネスのオーナー確認を再度行うよう求められることがある、と注意書きを置いています。

これは情報が正確であることをGoogleが確認するためのプロセスだと説明されています。繁忙期の直前に、思いつきでカテゴリをいじることは避けたほうが無難です。

編集がすぐ反映されず保留中のままになることもあります。その場合の見方は編集した内容が反映されない・保留中のままの時の対処にまとめています。

頻繁に変えない、そして変えたら記録する

カテゴリは、変えるたびに検索での拾われ方が変わります。効果を判断する前に次の変更を重ねると、何が効いたのかわからなくなります。

変更したら、日付と変更前後の内容をメモに残してください。紙でもスプレッドシートでも構いません。あとから振り返れる形にしておくことが大事です。

決めたカテゴリが機能しているかを確かめる方法

パフォーマンスの検索キーワードで答え合わせをする

カテゴリを決めたら、そこで終わりにせず答え合わせをします。最も手軽なのは、ビジネスプロフィールのパフォーマンス画面で、表示された検索キーワードを見ることです。

狙った業態に関する言葉が上位に並んできていれば、方向は合っています。逆に、変更前と顔ぶれが変わらないなら、カテゴリ以外に原因がある可能性を考えます。

店名での検索（指名検索）と、業種・サービスでの検索の比率も見てください。カテゴリが合っていれば、目的の明確な検索が増えるはずです。

エリアごとの見え方を「面」で確認する

もうひとつ大切なのが、どこから検索されたかによって順位が変わるという性質です。同じキーワードでも、駅前で検索したときと住宅街で検索したときでは結果が違います。

1地点だけで確認して一喜一憂すると、判断を誤ります。詳しい理由はGoogleマップ順位の正しい測り方（検索する場所で変わる理由）で説明しています。

私たちが開発・運営している access-meo は、店舗の周辺を格子状に区切り、エリアごとの順位をヒートマップで表示するツールです。カテゴリを変更した前後で、どのエリアの見え方が変わったかを面で比べられるので、複合業態の設計を検証する用途に向いています。

無料でも1店舗1キーワードのチェックができますので、まず現状を把握するところから試していただければと思います。

変更は1回に1つ、2〜4週間おいて比べる

検証を成立させるコツは、同時に複数の項目を変えないことです。カテゴリと店名と説明文を一度に変えると、何が効いたのか永久にわかりません。

目安として、ひとつ変えたら2〜4週間はそのまま様子を見てください。ローカル検索の結果が落ち着くまでには時間がかかります。

この期間中に写真や投稿を通常どおり続けるのは問題ありません。あくまで、比較したい項目を同時に動かさない、という意味です。

よくある質問

カテゴリは全部でいくつ設定できますか

Googleの公式ヘルプ（一括アップロード用スプレッドシートを解説した記事）には、追加カテゴリを最大9つまで追加できると明記されています。メインカテゴリと合わせると、実質10枠という理解になります。

ただし公式ガイドラインが強調しているのは上限の数ではなく、中心となる事業内容を示すカテゴリのみを可能な限り数少なく設定するという方針です。上限まで埋めることが目的ではないと考えてください。

追加カテゴリを増やせば増やすほど有利になりますか

そうはなりません。関連の薄いカテゴリを足すと、事業内容が不明瞭になり、かえって狙った検索での評価が散らばる懸念があります。

公式ガイドラインも、キーワードそのものや事業の属性を示すカテゴリの使用を禁じています。増やす前に、それが「事業が何であるか」を示すものかを確認してください。

業態を変えたら、新しくプロフィールを作り直すべきですか

ガイドラインには、ビジネス名に含まれている固有名詞やサービスが変わらず、業種の変更もないなど、名前をわずかに変更する場合は既存プロフィールでの名称変更ができることがある、と書かれています。

逆に、その基準を満たさない変更は新しいビジネスとみなされます。その場合は既存プロフィールに閉業のマークを付けたうえで、新しい名前でプロフィールを作成する流れになります。

プロフィールを分けると、口コミも分かれてしまいますか

はい、口コミはプロフィールごとに紐づくため、分けると別々に蓄積されます。これは分割を検討するときの実務上のデメリットです。

ただし、条件を満たさないまま無理に1つにまとめておくほうが、停止のリスクを抱える分だけ危険です。口コミの分散を嫌って基準を曲げるのはおすすめしません。

カテゴリを変更したら、すぐに順位は変わりますか

すぐに変わるとは限りません。編集内容の反映に時間がかかることもありますし、検索結果への影響が見えるまでには数週間かかるのが一般的です。

また、順位はカテゴリだけで決まるものではありません。関連性・距離・知名度といった要素の組み合わせで決まるため、カテゴリの修正は「前提を整える作業」と位置づけるのが現実的です。

まとめ｜「うちは何屋か」を決めることが集客の起点になる

複合業態のカテゴリ設計は、技術的な設定作業に見えて、実際には経営判断そのものです。Googleが求めているのは「事業が何であるか」を一言で示すことであり、それは自店の立ち位置を決めることに他なりません。

この記事の要点を、あらためて整理しておきます。

• カテゴリは「何を含むか」ではなく「何であるか」で選ぶ（公式の原則）
• メインは、来店動機・粗利・検索語・使える機能の4軸で決める
• 別の事業者が運営する業態、ホテル内飲食店のような併設事業は、プロフィールを分ける
• 同じ看板の下の売り場や付随サービスは、追加カテゴリで補う
• 店名にキーワードを足して補おうとしない。停止のリスクがある
• 変更は1回に1つ。2〜4週間おいて、エリアごとの見え方で答え合わせをする

決め切ることに不安を感じる方もいらっしゃると思います。ですが、曖昧なまま運用している状態こそ、いちばん機会損失が大きい状態です。

まずは今日、自店のパフォーマンス画面で検索キーワードを眺めるところから始めてみてください。お客様がどんな言葉であなたの店を探しているかが、答えのほとんどを教えてくれます。

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