GBPの追加カテゴリの使い分け｜取りこぼしを減らす選び方

Googleビジネスプロフィールの「業種（カテゴリ）」を設定するとき、多くの店舗オーナーさんはメインカテゴリだけを決めて満足してしまいます。ですが実際には、その下に「追加カテゴリ」という欄があり、ここを空白のまま放置しているお店がとても多いのです。

追加カテゴリは、メインカテゴリだけでは伝えきれない事業の側面をGoogleに伝えるための欄です。うまく使えば、これまで拾えていなかった検索キーワードからの接点が増えます。

逆に、関係のないカテゴリを詰め込むと、Googleからの評価を下げてしまうこともあります。

この記事では、Google公式のガイドラインをもとに、追加カテゴリの役割・選び方・やってはいけない使い方を、専門用語をできるだけ使わずに整理します。読み終えたら、そのままご自身のプロフィールを見直せる状態を目指しました。

追加カテゴリとは？メインカテゴリとの役割の違い

まずは、そもそもカテゴリとは何かというところから確認しておきましょう。ここを曖昧にしたまま追加カテゴリを触ると、方向性を間違えやすくなります。

カテゴリは「あなたの店が何であるか」を伝える欄

Googleビジネスプロフィールのカテゴリは、検索している人とあなたのお店を結びつける役割を持っています。Google公式のヘルプでも、カテゴリは「ユーザーにビジネスの内容を知らせるもの」であり、商品やサービスを探している人とビジネスを結びつける役割を果たすと説明されています。

そして公式ヘルプには「選択したカテゴリは、Googleのローカル検索結果のランキングに影響します」とはっきり書かれています。つまりカテゴリは、単なる分類ラベルではなく、地図上での見つかりやすさを左右する設定項目だということです。

公式ヘルプが挙げている例がわかりやすいので紹介します。メインカテゴリが「ピザレストラン」のお店は、「レストラン」「イタリアン レストラン」「ピザ」といった検索をした人のローカル検索結果に表示される可能性がある、という説明です。

1つのカテゴリを設定すると、そこから連想される複数の検索語に対して表示される候補に入る。この感覚をまず押さえておいてください。

メインカテゴリは1つだけ、追加カテゴリは最大9つ

Googleビジネスプロフィールでは、メインカテゴリを必ず1つ設定します。これは必須項目で、空欄にはできません。

その上で、追加カテゴリを任意で設定できます。Google公式ヘルプによれば、追加カテゴリは最大9つまで追加できます。

メインの1つと合わせると最大10ということになりますが、後述するとおりGoogleは枠を埋めることを推奨していません。

メインカテゴリは、お店の「本業そのもの」を示すものです。お客様に最も広く認識されている業態を1つだけ選びます。

ラーメン店ならラーメン店、美容室なら美容室、といった具合です。

一方の追加カテゴリは、公式ヘルプの言葉を借りれば「特定の部門やサービスについてユーザーに知らせる」ためのものです。本業を補足する、二番目・三番目の顔だとイメージするとしっくりきます。

公式が挙げている追加カテゴリの具体例

Google公式ヘルプは、追加カテゴリの使い方としてスーパーの例を挙げています。ベーカリーやデリカテッセンを併設するスーパーを運営している場合、メインカテゴリとして「スーパー」を選び、追加カテゴリとして「ベーカリー」と「デリカテッセン」を追加する、という説明です。

この例のポイントは、追加した2つがどちらも「そのスーパーが自分で運営している売り場」だという点にあります。他社が入っているテナントではありません。

ここが後で述べるNG例との分かれ目になります。

また公式ヘルプは、すべての商品やサービスに対してカテゴリを追加することはできない、とも明記しています。取扱商品のリストを作る欄ではない、ということです。

商品やサービスを個別に伝えたい場合は、カテゴリではなく「商品」「サービス」の欄を使います。役割の違う欄が別に用意されているので、そちらを活用してください。

詳しくはGoogleビジネスプロフィールの商品・サービス登録で露出を広げるで解説していますので、あわせてご覧ください。

独自のカテゴリは作れない

意外と知られていないのが、カテゴリは自分で新しく作れないという点です。Googleが用意した一覧の中から選ぶ形式で、公式ヘルプにも「独自の業種を作成することはできません」と書かれています。

入力欄に文字を打つと候補が表示されるので、その中から選びます。候補が出てこない言葉は、そもそもカテゴリとして存在しないということです。

ご希望の具体的なカテゴリが見つからない場合は、事業を説明する一般的なカテゴリを選ぶよう公式は案内しています。無理に近いだけの別業種を選ぶより、一段広いカテゴリで正確に表すほうが安全です。

なお、カテゴリの一覧はGoogleによって随時追加・整理されています。数年前に「無かった」カテゴリが今は存在することもあるので、定期的に候補を検索し直すことをおすすめします。

追加カテゴリを設定すると、集客はどう変わるのか

設定作業に入る前に、追加カテゴリを整えると何が起きるのかを理解しておきましょう。効果を知っておくと、優先順位の判断がしやすくなります。

拾える検索キーワードの幅が広がる

いちばん直接的な効果は、表示される検索の種類が増えることです。メインカテゴリだけでは反応しなかった検索語に対しても、候補として拾われる可能性が生まれます。

たとえばパンも焼いているカフェが「カフェ」だけを設定している場合、「◯◯駅 パン屋」と検索した人の目には入りにくくなります。ここに「ベーカリー」を追加すると、パンを探している人にも届く可能性が出てきます。

ただし、追加すれば必ず上位に出るという話ではありません。追加カテゴリは「その検索で表示される土俵に上がれるかどうか」に効くもので、順位そのものを保証するものではありません。

土俵に上がったあとの順位は、口コミや距離、店舗情報の充実度など、他の要素とあわせて決まります。順位の決まり方そのものはGoogleマップの表示順位はどう決まる？3つの要素をやさしく解説で整理しています。

使える機能が増えることがある

見落とされがちですが、カテゴリによってプロフィールで使える機能が変わります。Google公式ヘルプは、業種によって特殊な機能が利用できる場合があると明記しています。

公式が挙げている例は次のとおりです。ホテルは評価とアメニティ情報の一覧を表示でき、レストランはオンライン注文・予約・メニューのリンクを追加でき、メニューの品目を直接追加することもできます。

健康美容ビジネスの場合は、プロフィールに予約ボタンを追加したり、サービスのメニューを更新したりできると案内されています。つまりカテゴリ設定は、集客の入口だけでなく、プロフィール上でできることの範囲まで決めているということです。

「予約ボタンが出せない」「メニューが登録できない」という相談を受けたとき、原因がカテゴリ設定にあるケースは実際によくあります。機能が見当たらないときは、まずカテゴリを疑ってみてください。

お客様の誤解を減らせる

カテゴリはマップ上でお店の説明として表示されます。ここが実態とずれていると、来店前の期待値がずれてしまいます。

座って食事ができないテイクアウト専門店が「レストラン」とだけ表示されていれば、店内で食べるつもりで来たお客様をがっかりさせることになります。これは口コミの評価にも跳ね返ってきます。

正しいカテゴリを設定することは、来なくていい人に来てもらわないという意味でもあります。ミスマッチが減れば、対応の手間も、低評価のリスクも下がります。

Google公式が示す「入れてよいカテゴリ・避けるべきカテゴリ」

ここがこの記事の核心です。Googleは「ビジネス情報のガイドライン」の中で、カテゴリ選択の考え方をかなり具体的に説明しています。

「できるだけ少なく」が公式の推奨

まず大前提として、Google公式ガイドラインはベストプラクティスとして「中核事業に当てはまるカテゴリを、できるだけ少なく選択します」と書いています。多く設定するほど良い、とは一言も書かれていません。

9枠あるからといって、9つ埋めるのが正解ではありません。むしろ関係の薄いカテゴリを足すことは、公式の方針に反する行為です。

ガイドラインは同じ箇所で、「カテゴリ一覧の中から、中心となる事業内容を示すカテゴリのみを可能な限り数少なく設定します」とも述べています。判断に迷ったら、この一文に戻ってください。

実務的な感覚としては、多くの小規模店舗であれば追加カテゴリは2〜4つ程度に収まります。それ以上必要になるお店は、そもそも事業の幅が広いか、別プロフィールにすべき事業が混ざっている可能性があります。

「何が含まれるか」ではなく「何であるか」で選ぶ

公式ガイドラインの中でも、特に覚えておきたいのがこの一文です。「カテゴリは『事業に何が含まれるか』ではなく『事業が何であるか』という観点で選択します」と書かれています。

続けて、提供しているサービス、販売している商品、保有している設備を示すことが目的ではなく、事業内容を総合的に示すことが目的だと説明されています。ここを取り違えると、カテゴリ欄が「取扱一覧」になってしまいます。

公式が挙げているNG例が非常にわかりやすいので、そのまま引用形式で整理します。プールがあるモーテルの正しいカテゴリは「Motel」であり、「ホテル」「水泳プール」は間違いとされています。

同様に、24時間営業のフィットネス施設の正しいカテゴリは「ヘルスクラブ」で、「スポーツジム」「水泳プール」は誤りとされています。設備を持っていることと、その設備を業種として名乗ることは別だということです。

具体的なカテゴリを選べば、広いカテゴリは足さなくてよい

これは追加カテゴリを考えるうえで、いちばん効く知識かもしれません。公式ガイドラインには、具体的なカテゴリを設定すればGoogleのシステム内で一般的なカテゴリが自動的に補われる、という趣旨の説明があります。

公式の例では、「ゴルフリゾート」という具体的なカテゴリを選んだ場合、Googleのシステム内で「リゾートホテル」や「ゴルフコース」といった一般的カテゴリが追加されると説明されています。そして、自分で選んだ具体的なカテゴリと重複すると思われるカテゴリは追加しなくてよい、と明記されています。

つまり「ネイルサロン」を選んだうえで、わざわざ「サロン」「美容院」まで足す必要はない、ということです。上位概念を手作業で埋める作業は、多くの場合ムダになります。

公式ヘルプは、カテゴリを選ぶ際は「サロン」ではなく「ネイルサロン」のように具体的なものを選ぶよう案内しています。具体的に1つ決めることが、実は最も広く拾ってもらう近道になります。

キーワードや属性をカテゴリにしない

ガイドラインには「キーワードそのもの、または事業の属性を示すカテゴリは使用しないでください」という記述があります。SEOのつもりで狙いのキーワードに近いカテゴリを選ぶ、というやり方は否定されています。

公式のNG例では、宅配と持ち帰りのピザ店について、正しいのは「宅配ピザ」「持ち帰り用ピザ」であり、「宅配/出前」「テイクアウト」は誤りとされています。提供形態そのものは事業の属性であって、業種ではないという整理です。

また、デザートメニューもあるファーストフードのハンバーガー店について、正しいのは「ファースト フード店」「ハンバーガー店」で、「デザート専門店」は誤りとされています。一部のメニューを理由に、その専門店を名乗ることはできません。

テイクアウトやバリアフリーといった特徴は、カテゴリではなく「属性」の欄で設定します。属性の設定方法はGoogleビジネスプロフィールの属性設定｜設定漏れをなくすコツで解説しています。

他社が運営する併設事業のカテゴリは追加できない

ここは判断を誤りやすいところです。ガイドラインは「近隣または関連する別の事業のカテゴリは使用できません」と定めています。

自分の事業所内にある別の事業や、自分の事業が含まれる別の事業体などが該当します。

公式の例では、書店の中でコーヒーショップが運営されている場合、書店側のカテゴリは「書店」であり、「コーヒー ショップ」を追加してはいけないとされています。コーヒーショップ側は自分で「コーヒー ショップ」のプロフィールを持つ形です。

コンビニ店内のATMについても同様で、コンビニ側のカテゴリは「コンビニエンス ストア」で、「ATM」を追加しないよう明記されています。運営主体が違うものは、混ぜないという原則です。

さらに公式は、ホテル内のレストラン・カフェ・バー、スーパーマーケット内の薬局、スーパーマーケットに併設されたガソリンスタンドなどについて、同じ拠点で両方のカテゴリを設定するのではなく、プロフィールを2つに分けるよう案内しています。

公式ヘルプにも、独立して所有・運営されている部門はプロフィールにカテゴリを追加できず、その部門に独自のビジネスプロフィールが必要だと書かれています。フィットネスクラブに併設された独立運営のカフェに「カフェ」を追加してはいけない、という例が挙げられています。

追加カテゴリの決め方と設定手順｜5つのステップ

ここからは実際の作業です。思いつきで足すのではなく、順番に考えていくと迷いにくくなります。

ステップ1：メインカテゴリを先に確定させる

追加カテゴリを考える前に、メインカテゴリが正しいかを必ず確認してください。土台がずれていると、追加カテゴリをいくら整えても効果が出にくくなります。

基準は「お客様が、あなたのお店を一言でなんと呼ぶか」です。常連さんが友人に紹介するときの言葉に近いものを選ぶと、たいてい正解に近づきます。

そのうえで、公式の指示どおり、できるだけ具体的なものを選びます。「レストラン」より「イタリアン レストラン」、「クリニック」より「整形外科」のほうが適切です。

メインカテゴリの選び方そのものはビジネスプロフィールのカテゴリ選びで集客は変わる｜選び方と注意点で詳しく扱っていますので、まだの方はそちらを先にお読みください。

ステップ2：売上と問い合わせの上位を書き出す

次に、実際の売上構成と問い合わせ内容を紙に書き出します。感覚ではなく、レジデータや予約台帳を見ながら並べてみてください。

このとき見たいのは、メインカテゴリでは説明しきれない売上がどれくらいあるかです。カフェで言えば、テイクアウトのパンが売上の3割を占めているなら、それは無視できない第2の顔です。

逆に、売上の1%にも満たないメニューのためにカテゴリを足す必要はありません。目安として、常設で提供していて、売上や問い合わせの1割以上を占める事業だけを候補にすると判断がぶれません。

季節限定のメニューや、頼まれたときだけ対応しているサービスは候補から外します。カテゴリは常時提供している事業を示す欄だからです。

ステップ3：候補を「事業か、商品か」で振り分ける

書き出した候補を、公式の基準に照らして振り分けます。判断の軸は「これは事業そのものか、それとも商品・設備・提供方法か」です。

事業そのものであれば、追加カテゴリの候補として残します。商品・設備・提供方法であれば、カテゴリではなく商品欄・サービス欄・属性欄に回します。

具体例で考えてみましょう。美容室が「まつげエクステ」を専用スペースで常時提供しているなら、「まつげエクステ専門店」は事業として成立します。

一方「縮毛矯正」はメニューであって業種ではないので、サービス欄に書くべきものです。

この振り分けをきちんとやると、候補はかなり絞られます。多くのお店で、残るのは2つか3つです。

ステップ4：重複する上位カテゴリを削る

残った候補の中から、メインカテゴリの上位概念にあたるものを削ります。前の章で触れたとおり、具体的なカテゴリを選べば一般的なカテゴリはGoogle側で補われるためです。

たとえばメインが「ラーメン店」なら、「レストラン」「飲食店」といった広いカテゴリを追加する意味は薄くなります。それより「餃子専門店」のように、メインでは表せない別の軸を足すほうが有効です。

削る作業を面倒がって残しておくと、カテゴリ欄がぼやけます。追加カテゴリは「メインでは絶対に伝わらないこと」だけを入れる欄だと考えてください。

ステップ5：管理画面で設定する

決まったら設定します。Google公式ヘルプが案内している手順は次のとおりです。

1. ビジネスプロフィールに移動します
2. 「プロフィールを編集」を選択します
3. 「業種」の横にある編集アイコンを選択します
4. 「メインカテゴリ」ボックスにカテゴリを入力し、表示されたリストから選択します
5. 追加カテゴリは「別のカテゴリを追加」を選び、入力して候補から選択します
6. 「保存」を選択します

カテゴリを削除したい場合は、削除したいカテゴリの横にある削除アイコンを選びます。追加も削除も、この画面から何度でも変更できます。

なお公式ヘルプには重要な注意書きがあります。既存のカテゴリを追加または編集する場合、ビジネスのオーナー確認を再度行うよう求められることがあります。

ビジネス情報が正確であることをGoogleが確認するためのプロセスです。

つまり、思いつきで頻繁にカテゴリをいじると、そのたびに確認作業が発生する可能性があります。だからこそ、ステップ1〜4で腰を据えて考える価値があるのです。

業種別に見る追加カテゴリの使い分け例

ここからは業種ごとに、追加カテゴリの考え方を具体的に見ていきます。あくまで考え方の例であり、実際に選べるカテゴリ名は管理画面の候補で確認してください。

飲食店の場合

飲食店は業態が複合しやすいので、追加カテゴリが活きやすい業種です。ただし、メニュー名をカテゴリにしてしまう失敗も最も多く見られます。

考え方としては、料理ジャンルの軸と、提供形態が事業として独立している軸を分けます。夜は居酒屋、昼は定食屋という営業実態があるなら、その2つは別の顔として成立します。

一方で、公式のNG例にあったとおり「テイクアウト」「宅配/出前」そのものをカテゴリにするのは避けます。持ち帰りが事業の中心なら「持ち帰り用◯◯」のような業種カテゴリが用意されていないかを候補で探してみてください。

飲食店全体のMEOの基本は飲食店のMEO対策｜まず押さえる基本と実践チェックリストにまとめています。

美容室・サロンの場合

美容室は、メインを「美容院」にしたうえで、専用の設備とスタッフを持つ施術を追加カテゴリにできるかを考えます。まつげエクステ、ヘッドスパ、着付けなどが候補になりやすい分野です。

判断基準は、その施術だけを目的に来店するお客様が一定数いるかどうかです。カット待ちのついでに提供しているだけなら、それはメニューであって業種ではありません。

なお美容・健康系のカテゴリは、公式ヘルプによれば予約ボタンやサービスメニューといった機能に関わります。カテゴリを整えることで、予約導線そのものが強くなる可能性があります。

詳しい実践手順は美容室・サロンのMEO対策｜Google集客で予約を増やす実践ガイドをご覧ください。

クリニック・治療院の場合

医療系は、標榜できる診療科と、実際に常勤の担当医がいるかどうかを厳密に考える必要があります。集客を目的に、実態のない診療科をカテゴリに足すのは避けてください。

内科と小児科の両方を常時診ているクリニックであれば、その2つを持つのは自然です。一方、月1回だけ非常勤の専門医が来る科目をカテゴリにするかは、慎重に判断すべきところです。

医療広告規制など法令が関わる領域でもあります。表示できる診療科名や広告表現については、必ず所管の行政機関や専門家にご相談ください。

業種固有の注意点はクリニック・整骨院のMEO対策｜広告規制と集患の注意点で整理しています。

小売店・工務店などの場合

小売店は、扱う商品ジャンルが広いほど「全部足したくなる」誘惑が強くなります。ですがここも、公式の「事業が何であるか」という基準に戻ってください。

雑貨も文具も置いている店であっても、お客様の認識が「文具店」であるなら、メインは文具店です。取扱商品は商品欄で表現するほうが、はるかに具体的に伝わります。

工務店やリフォーム会社の場合は、新築とリフォームで問い合わせ経路が分かれることが多い業種です。両方を主力として常時受けているなら、追加カテゴリで補う価値があります。

チェーン・多店舗の場合

複数店舗を運営している場合、公式ガイドラインは「すべてのビジネス拠点で、事業内容全体を最もよく表す共通のカテゴリを指定してください」と定めています。店舗ごとにバラバラのカテゴリを設定するのは避けるべきです。

ただし公式は、一部店舗だけ別のカテゴリが追加される場合があることも認めています。例として、ペット用品店のチェーンで一部店舗に「ペットショップ」「犬の一時預かり」などが追加されるケースが挙げられています。

共通のメインカテゴリは全店で揃え、その店舗にだけ実在する機能を追加カテゴリで表す、という運用が公式の考え方に沿います。

多店舗の運用ルールづくりはフランチャイズのGoogleビジネスプロフィール運用ルールで扱っています。

追加カテゴリでやりがちな5つの失敗と直し方

これまで多くの店舗プロフィールを拝見してきた中で、繰り返し見かける失敗をまとめます。ご自身のプロフィールと照らし合わせてみてください。

失敗1：9枠を無理に埋めてしまう

最も多いのがこれです。「枠があるなら埋めたほうが得だろう」という発想で、少しでも関係のありそうなカテゴリを並べてしまうケースです。

すでに述べたとおり、Google公式は「できるだけ少なく」を推奨しています。枠を埋めることは推奨されていないどころか、ガイドラインの趣旨に反します。

直し方はシンプルで、実態と合っていないカテゴリを削除するだけです。削除しても、本当に必要なカテゴリが残っていれば表示機会が大きく減ることはありません。

削除に不安がある場合は、一度に全部消すのではなく、明らかに実態のないものから1〜2件ずつ整理していくと安心です。

失敗2：設備や提供方法をカテゴリにしている

「駐車場あり」「テイクアウト可」「Wi-Fiあり」といった特徴をカテゴリで表そうとするパターンです。公式のNG例そのものです。

これらは属性欄で設定する項目です。カテゴリ欄から外し、属性欄で正しく設定し直してください。

属性で設定したほうが、マップ上でアイコン付きで表示されるなど、お客様にとっても見やすくなります。カテゴリで無理に表現するより効果的です。

失敗3：テナントや併設事業のカテゴリを混ぜている

自社ビルの1階に他社のカフェが入っている、店舗の隣に別会社のコインランドリーがある、といったケースで、そのカテゴリまで自分のプロフィールに足してしまう失敗です。

ガイドラインは「近隣または関連する別の事業のカテゴリは使用できません」と明確に定めています。所有・運営が別なら、混ぜてはいけません。

直し方は、該当カテゴリを削除したうえで、その事業には独自のプロフィールを作ってもらうことです。結果的に、双方にとって正しく見つけてもらえる形になります。

なお、自社が運営する独立性の高い部門であれば、逆に別プロフィールを作れる場合があります。判断に迷うときは、看板が別か、顧客窓口が別か、営業時間が別かを見てください。

失敗4：一度設定したまま何年も見直していない

開業時に設定したきり、業態が変わっても放置されているプロフィールは非常に多く見かけます。ランチ営業をやめた、物販を始めた、といった変化が反映されていないケースです。

実態とずれたカテゴリは、来店前のミスマッチを生みます。「ランチがあると思って来たのに」という口コミは、カテゴリの放置が原因かもしれません。

年に2回、季節の変わり目にカテゴリを見直す習慣をつけておくと安心です。あわせて営業時間や写真も点検すると効率的です。

Googleが新しいカテゴリを追加していることもあるので、以前は無かった、より適切なカテゴリが見つかることもあります。

失敗5：順位が下がったからとカテゴリを頻繁に入れ替える

順位が動くたびにカテゴリを試行錯誤で入れ替えてしまうパターンです。気持ちはわかりますが、これはおすすめできません。

理由は2つあります。1つは、公式ヘルプが示すとおり、カテゴリの編集はオーナー確認の再実施を求められる場合があること。

もう1つは、変更の効果を判定する前に次の変更をしてしまい、何が効いたのか永久にわからなくなることです。

変更したら、最低でも数週間は様子を見ます。順位の日々の揺れは、カテゴリ以外の要因でも起きるものだと理解しておいてください。

順位変動の考え方はGoogleマップ順位が急落？アップデートと変動への向き合い方でまとめています。

設定後に確認すること・効果の測り方

カテゴリを整えたら、変更が反映されているかと、その後の変化を確認します。ここまでやって初めて「対策した」と言えます。

反映を確認する

保存した直後は、すぐに反映されないことがあります。Googleが内容を確認するため、審査待ちの状態になる場合があるためです。

数日待っても反映されない、あるいは「保留中」のまま止まっている場合は、内容がガイドラインに引っかかっている可能性があります。実態と合っているか、もう一度見直してみてください。

また前述のとおり、オーナー確認を再度求められることもあります。求められた場合は、案内に従って確認を完了させてください。

放置すると変更が反映されません。

パフォーマンスで検索語の変化を見る

Googleビジネスプロフィールには、お客様がどんな検索語であなたのプロフィールにたどり着いたかを見られる機能があります。カテゴリ変更の効果を見るには、ここが最も素直な指標です。

変更前の1か月と変更後の1か月で、上位に出てくる検索語の顔ぶれが変わっていないかを比べます。狙って追加したカテゴリに関連する言葉が増えていれば、意図どおりに働いている可能性が高いと判断できます。

見るべきは順位そのものより、まず「どんな言葉で見つけてもらえるようになったか」です。接点が増えていれば、そこから先は他の施策で伸ばせます。

画面の見方はGoogleビジネスプロフィールのパフォーマンス（インサイト）の見方で解説しています。

エリアごとの見え方も確認する

ローカル検索の結果は、検索した人の現在地によって変わります。店の前で検索したときと、2km離れた場所で検索したときでは、同じキーワードでも順位が違うのが普通です。

そのため「自分でスマホで検索してみたら1位だった」は、あまりあてになりません。自宅や店舗の近くという、最も有利な条件で見ているだけの可能性があるからです。

商圏内の複数地点でどう見えているかを面で確認すると、カテゴリ変更の影響がどこまで届いているかがわかります。測り方の基本はGoogleマップ順位の正しい測り方｜検索場所で変わる理由にまとめました。

私たちが開発・運営している「access-meo」も、店舗周辺を格子状に区切ってエリアごとの順位をヒートマップで可視化するツールです。無料でお試しいただけますので、面での見え方を確認したい方はご活用ください。

よくある質問

追加カテゴリは何個にするのが正解ですか

正解の個数は決まっていません。Google公式は「中核事業に当てはまるカテゴリを、できるだけ少なく」と案内しているため、実態に合う分だけ設定するのが正しい考え方です。

実務的には、小規模な店舗であれば2〜4つ程度に収まることが多い印象です。個数を目標にせず、事業実態から逆算して決めてください。

追加カテゴリを増やすと順位は上がりますか

増やせば上がる、という関係ではありません。カテゴリはローカル検索結果のランキングに影響するとGoogleが明記していますが、それは「関連性が正しく伝わること」による影響です。

実態と合わないカテゴリを足しても、関連性が正しく伝わるわけではありません。むしろ、事業の輪郭がぼやける分だけ逆効果になる可能性があります。

メインカテゴリと追加カテゴリ、どちらが重要ですか

一般にはメインカテゴリのほうが影響が大きいと考えられています。事業の核を示すのはメインカテゴリだからです。

そのため、追加カテゴリをいじる前に、まずメインカテゴリが最適かを見直してください。メインが正しくなければ、追加カテゴリの効果も限定的になります。

カテゴリを変更したら順位が下がりました。戻すべきですか

すぐに戻すのはおすすめしません。ローカル検索の順位は日々変動するもので、変更直後の数日間の動きだけでは因果関係を判断できないためです。

変更した内容が実態に合っているのであれば、数週間は様子を見てください。それでも明らかに悪化が続き、変更前の設定のほうが実態に近いと判断できる場合は、戻すことを検討します。

希望するカテゴリが候補に出てきません

カテゴリは自分で新規作成できないため、候補に無いものは設定できません。この場合、Google公式が案内しているとおり、事業を説明する一般的なカテゴリを選ぶことになります。

表現しきれない部分は、ビジネスの説明欄やサービス欄で補ってください。カテゴリだけで全部を伝えようとしないことがコツです。

同じ場所で2つの事業をしています。どうすればよいですか

所有・運営が同じで、片方がもう片方の一部門として運営されているなら、追加カテゴリで表すのが基本です。公式のスーパー＋ベーカリーの例がこれにあたります。

一方、それぞれが独立した看板・顧客窓口・営業時間を持つなら、プロフィールを分けることを検討します。ホテル内のレストランなどは、公式が別プロフィールを案内しているケースです。

カテゴリを変えるとオーナー確認が必要になりますか

Google公式ヘルプには、既存のカテゴリを追加または編集する場合、ビジネスのオーナー確認を再度行うよう求められることがあると書かれています。必ず求められるわけではありませんが、可能性はあります。

これはビジネス情報が正確であることをGoogleが確認するためのプロセスです。求められた場合は、案内に従って手続きを完了させてください。

競合と同じカテゴリを設定したほうがよいですか

競合のカテゴリを参考にすること自体は有効です。同じ商圏の上位表示店がどんなカテゴリを持っているかを見れば、業界での標準的な選び方がわかります。

ただし、真似すること自体が目的になってはいけません。自店に実態のないカテゴリを競合に合わせて設定するのは、ガイドライン違反にあたる可能性があります。

追加カテゴリを削除すると不利になりますか

実態のないカテゴリを削除することで、そのカテゴリ経由の露出は減る可能性があります。ですが、もともと実態がないのであれば、その露出は来店につながりにくいものです。

実態に合ったカテゴリを残すことで、来店意欲の高いお客様との接点は維持されます。数を減らすこと自体を怖がる必要はありません。

カテゴリ設定だけで集客は改善しますか

カテゴリ設定は土台を整える作業であり、それ単体で劇的に集客が変わるものではありません。写真、口コミ、営業時間、投稿といった他の要素とあわせて効いてきます。

とはいえ、土台がずれていると他の施策の効果も出にくくなります。まずカテゴリを正しくしてから、他の項目に進むのが効率的な順番です。

自分で判断できないときはどうすればよいですか

迷ったら、公式ガイドラインの「事業が何であるか」という基準に戻ってください。お客様が友人にあなたのお店を紹介するとき、なんと説明するかを想像するのも有効です。

それでも判断がつかない場合は、第三者に見てもらうのも一つの方法です。私たちでもご相談を承っていますので、お気軽にお問い合わせください。

カテゴリの見直しやMEOのご相談について

株式会社アクセス・リンクでは、Googleビジネスプロフィールの設定見直しから、Googleマップでの順位改善、店舗ホームページの制作までを一貫してご支援しています。全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、10年以上にわたり中小企業・店舗のWeb集客に携わってきました。

「自店のカテゴリ設定が正しいか見てほしい」「マップでの見え方を確認したい」といったご相談も歓迎です。まずは無料のグリッド順位チェックで、いまの状態を確かめるところから始めてみてください。

まとめ｜追加カテゴリは「埋める欄」ではない

追加カテゴリは、埋めるほど良い欄ではありません。Google公式が示しているのは「中核事業に当てはまるカテゴリを、できるだけ少なく」という一貫した方針です。

やるべきことは3つに整理できます。メインカテゴリを具体的に1つ確定させること、メインでは伝わらない事業だけを追加カテゴリで補うこと、そして商品・設備・提供方法はカテゴリ以外の欄で表現することです。

この3つを守るだけで、多くの店舗のカテゴリ設定は見違えるほど整理されます。今日、管理画面を開いて、いまのカテゴリ欄を眺めるところから始めてみてください。