店名の英語・ローマ字表記はどう扱う？Googleマップの新ルール

「BAR Kanade / バー カナデ」——このように、看板と同じつもりで日本語と英語（ローマ字）を並べた店名をGoogleビジネスプロフィールに登録しているお店は、決して少なくありません。外国のお客様にも読めるように、という配慮からそうしている方がほとんどだと思います。

ところが2026年8月、Googleの「ビジネスをGoogleに登録する際のガイドライン」に、この書き方を認めないという項目が加わっていることが確認されました。しかも「実際の店頭の看板にそう書かれていたとしても認められない」という、これまでの運用をくつがえす踏み込んだ内容です。

店名は、Googleビジネスプロフィールの中でも違反が最も重い結果——プロフィールの停止——につながりやすい項目です。だからこそ、いまの表記が新しいルールに合っているかどうかは、一度確かめておく価値があります。

この記事では、新ルールの中身を正確に押さえたうえで、主表記をどちらにするか、英語・ローマ字表記をどこに置けばよいか、そして実際に直すときの手順までを順に説明します。「うちは日本語だけだから関係ない」というお店にも、表記を整えておくと得になる場面があります。

日本語と英語を並べた店名は、ガイドライン違反になった

ガイドラインに追記された「重複した二言語表記」

Googleは「ビジネスをGoogleに登録する際のガイドライン」の中で、ビジネス名に入れてはいけない要素を一覧表で示しています。キャッチコピー、店舗コード、営業時間、電話番号、サービス内容といった項目が、以前から並んでいました。

この一覧に新しい行が加わったことが、2026年8月10日に海外のSEO専門メディアによって報じられました。項目名は「Repeated Bilingual Names / Script Transliterations（重複した二言語表記・文字の転写）」です。なお、Google側は更新日を公表していません。

Googleによる説明は、同じビジネス名を複数の文字体系または言語で繰り返して書くことは認められない、というものです。公式に挙げられている例は、そのまま日本語圏を想定した内容になっています。

認められない例として示されているのが「Kafiex / カフィエクス」「Burger King バーガーキング」。認められる例として示されているのが「Kafiex」「Burger King」です。

つまり問題になっているのは、同じ名前をアルファベットとカタカナの両方で書いて並べている状態です。アルファベットだけ、あるいは日本語だけに絞れば、この項目に抵触することはありません。

「看板にそう書いてある」は理由にならなくなった

この追記で実務にいちばん影響するのは、店頭の看板にそのように表示されていたとしても認められないと、わざわざ明記された点です。ここは読み飛ばさないでください。

これまで店名の書き方について指摘を受けたとき、店舗側は「看板の写真」を提出して、それが実世界の正式な表記であることを示すという対応を取ってきました。実際、それで通っていたケースも多くありました。

ガイドライン全体としては、いまも「看板・ウェブサイト・名刺などで一貫して使われ、お客様に知られている実世界の名称」を登録することが原則です。その原則は変わっていません。

ただし二言語の併記については、その原則の例外として扱われるようになったと読むのが自然です。看板が二言語併記であっても、プロフィールに登録する名称は片方に絞る必要がある、ということになります。

影響を受けるのは日本の店舗だけではない

Googleが例示に日本語を使ったため、日本向けの変更のように見えます。しかし対象になる範囲はもっと広く、複数の文字体系が日常的に併用される地域のビジネス全般が該当します。

英語とアラビア語、英語と中国語、英語とキリル文字といった組み合わせも同じ扱いです。世界共通のルールとして追記された、と捉えるのが正確でしょう。

日本国内に目を戻すと、観光地の店舗や、インバウンド需要の大きい都市部のエリアでは、二言語併記の店名がかなり一般的に使われてきました。該当するお店は決して少数ではありません。

放置するとどうなるか

店名のガイドライン違反は、プロフィールの停止につながりやすい代表的な原因のひとつです。停止されると地図から店舗情報が見えなくなり、口コミも表示されなくなります。

復旧の申請はできますが、審査を待つ間は集客が止まります。停止のリスクを抱えたまま日々の運用を続けるのは、割に合いません。

もっとも、この項目が追記されたからといって、該当する全店舗が一斉に停止されるという話ではありません。実際の運用では、違反状態のまま他の項目を編集したときや、第三者から報告があったときに問題が表面化しやすくなります。

つまり、いま何も起きていないことは安全の証明にはなりません。気づいた時点で直しておくのが、いちばん安い対処です。

なお、店名に地域名やサービス内容を足す「キーワードの詰め込み」も、同じ店名の項目の違反にあたります。二言語併記を直すタイミングで、あわせて確認しておくとよいでしょう。

関連記事：店名にキーワードを入れるのはNG｜Googleの規約と正しい書き方

主表記を日本語とローマ字のどちらにするか決める

判断軸1｜書類と看板で実際に使っている表記

いちばん優先すべきは、ガイドラインが求めている「実世界で一貫して使われている名称」です。感覚ではなく、手元の現物を並べて確認してください。

見るべきものは、店頭の看板、名刺、領収書や請求書、ショップカード、自社サイトのロゴ部分の5点です。これらを机の上に出して、どの表記がいちばん多く使われているかを数えてみるのが確実です。

たとえば看板はローマ字だけ、名刺と請求書は日本語という場合、書類側に合わせて日本語を主表記にするのが自然です。逆に、法人登記だけが日本語でそれ以外すべてがローマ字なら、ローマ字を選びます。

ここで注意したいのは、法人格を表す「株式会社」「有限会社」などを店名に含めるかどうかです。ガイドライン上、LLCやLTDといった法的用語は原則として名称に含められず、含めたい場合は看板や名刺などの現物で一貫して使われている証拠が必要とされています。

判断軸2｜お客様が口にする・検索する表記

2つめの軸は、お客様側の認識です。ガイドラインにも「お客様に知られている名称」という表現が入っており、ここは軽視できません。

電話で名乗るときの言い方、予約サイトでの表記、常連さんが口にする呼び方を思い出してください。多くの日本の店舗では、看板がローマ字でも、会話では日本語読みが使われています。

検索のされ方も手がかりになります。Googleビジネスプロフィールのパフォーマンス画面には、どんな検索語でプロフィールが表示されたかが出るので、店名系のワードがローマ字と日本語のどちらで打たれているかを確認できます。

ただし、検索する側は表記を合わせてくれるとは限りません。ローマ字で登録してあっても、日本語で検索した人に表示されないわけではないので、そこは過度に心配しなくて大丈夫です。

判断軸3｜商圏にどんなお客様がいるか

3つめは商圏の性格です。売上の大半が地元の日本語話者なら、日本語を主表記にして迷う理由はほとんどありません。

一方で、観光地や国際的なエリアで、来店客の半分以上が外国語話者という店舗もあります。この場合はローマ字を主表記にするほうが、実態に合っているかもしれません。

判断が割れたときは、比率だけでなく「どちらの層を今後伸ばしたいか」も一緒に考えてください。店名はころころ変えられる項目ではないため、数年単位で見て違和感のない方を選ぶのが現実的です。

インバウンド対応そのものは、店名以外の項目で十分に手が打てます。多言語での情報発信については別記事で整理しています。

関連記事：インバウンドMEO対策｜訪日客に見つけてもらう多言語対応

迷ったときの優先順位と、やりがちな失敗

3つの軸が食い違ったときの優先順位は、「書類・看板での実態」→「お客様の呼び方」→「商圏の性格」の順です。ガイドラインが求めているのは1つめなので、ここを最優先にしてください。

やりがちな失敗が、スラッシュや中黒を取っただけで済ませてしまうことです。「Kafiex カフィエクス」のように区切り記号を消しても、同じ名前を2つの文字体系で繰り返している点は変わらないため、解決になりません。

もうひとつの失敗は、片方を括弧に入れる形です。「Kafiex（カフィエクス）」も、繰り返しであることに変わりはないと考えるのが安全です。

なお、同じ名前の繰り返しではなく、正式名称の一部として異なる言語の語が組み合わさっている場合は事情が違います。たとえば「Cafe みどり」のように、それ全体でひとつの固有の店名になっているなら、繰り返しにはあたりません。

判断の基準は「同じ読みを二重に書いているかどうか」です。ここを目安にすると、迷いが減ります。

英語・ローマ字表記は店名以外のどこに置くか

店名から片方の表記を外すとなると、「外国のお客様に伝わらなくなるのでは」という不安が出てきます。結論から言えば、伝える手段は店名以外にいくつも用意されています。

ビジネス情報の「説明」欄に自然な文章で入れる

もっとも手軽なのが、ビジネスプロフィールの「説明」欄です。ここは事業内容や商品、店の成り立ちを書くための自由記述欄で、文字数にも余裕があります。

たとえば日本語を主表記にしたお店なら、説明文の中に「英語表記はKafiex」と一文入れておけば、読んだ人には伝わります。名称の繰り返しが禁止されているのは店名の欄であって、説明欄ではありません。

ただし説明欄にも独自のルールがあります。リンクは一切入れられず、価格やセール情報を前面に出す書き方も認められていません。

誤字や意味の通らない文字列も低品質とみなされる対象です。別表記を入れるときは、宣伝文句ではなく説明として、落ち着いた文章で書いてください。

自社サイトの構造化データで別名を持たせる

もう一段しっかりした方法が、自社サイトに構造化データを書き、そこで別名を明示することです。構造化データは、ページの内容を検索エンジンが読み取れる形式で持たせる仕組みです。

店舗サイトでよく使われるLocalBusinessという型には、正式名称を入れるnameのほかに、別名を入れるalternateNameという項目があります。ここにローマ字表記や英語表記を入れておけば、名称の対応関係を機械が理解できる形で残せます。

これは順位を直接上げる施策ではありません。また、ここに書いた別名がそのままGoogleビジネスプロフィールの店名欄に反映されるわけでもないので、そこは切り分けて考えてください。

それでも、AIによる要約や回答が検索結果に入り込むようになった今、店舗情報を機械が読み取れる形で置いておく価値は上がっています。手間の割に、長く効く整備です。

書き方の詳細は別記事にまとめてあります。自社サイトを自分で触れる方、または制作会社に依頼できる方は、一度確認してみてください。

関連記事：LocalBusiness構造化データとは？店舗サイトの設定手順

サイトのタイトル・フッター・アクセスページ

構造化データほど手間をかけなくても、サイトの見える場所に置いておくだけで役に立ちます。とくに効果的なのが、トップページのタイトルタグとフッターの店舗情報です。

タイトルタグに「みどり珈琲（Midori Coffee）｜栃木県下野市のカフェ」のように入れておけば、ローマ字で検索した人にも自社サイトが当たりやすくなります。ここは店名欄のルールとは無関係なので、併記して構いません。

フッターやアクセスページの店舗情報も同様です。住所や電話番号と並べて、店名の両表記を記載しておきましょう。

ただし、ここで表記がばらつくと逆効果です。サイト内のどのページでも同じ綴り、同じ大文字小文字で書くことを徹底してください。

外部サイト・SNS・地域メディアでの表記も揃える

店名・住所・電話番号を各媒体で揃えることは、ローカル検索の基本として以前から言われてきました。いわゆるNAP統一です。

この機会に店名を直すなら、それに合わせて他の媒体も見直すタイミングになります。グルメサイト、予約サイト、SNSのプロフィール、業界団体の会員名簿などが対象です。

すべてを一度に直す必要はありませんが、露出の大きいものから順に揃えていくと効率的です。とくに、Googleが参照しやすい大手のポータルサイトは優先度が高くなります。

なおSNSのアカウント名は、プラットフォームごとの文字数制限もあるため、無理に統一しようとしなくて構いません。プロフィール文の中に正式名称を書いておけば十分です。

店名を直すときの実務手順とリスク

直す前に現状を記録しておく

編集に入る前に、必ず現状のスクリーンショットを残してください。変更後に何か問題が起きたとき、元の状態がわからないと復旧の相談すらできません。

残しておくべきは、プロフィールの店名表示、パフォーマンス画面の直近3か月の数値、そして店頭看板の写真の3点です。とくに数値は、変更の影響を後から確かめるための基準線になります。

複数店舗を運営している場合は、どの店舗をどの表記に変えたかを一覧表にしておくと管理が楽になります。全店舗を同じルールで揃えることが、チェーン・ブランドのガイドラインでも求められています。

変更してから反映されるまでの動き

店名の変更は、Google検索やGoogleマップからプロフィールを開き、ビジネス情報の編集画面で行います。保存した直後に反映されることもあれば、審査待ちの状態になることもあります。

審査待ちになるのは異常ではありません。店名は重要度の高い項目なので、自動または人手による確認が入りやすいと考えてください。

数日たっても反映されない場合や、「保留中」のまま止まっている場合の対処は別記事にまとめています。慌てて何度も編集を繰り返すと、かえって審査が長引くことがあるので注意してください。

関連記事：GBPの編集が反映されない・保留中のままになる原因と対処

「軽微な変更」と「別の店」の線引き

ここは見落とされがちですが、大切な点です。Googleは店名の変更を、既存プロフィールのまま直せる「リブランディング」と、別の事業として扱うべきものに分けています。

ガイドラインでは、名称に含まれる固有名詞とサービス内容が変わらず、カテゴリも変わらない軽微な変更であれば、プロフィールを作り直さずに名称を更新できるとされています。複数店舗を持つ事業者が全店の名称を変える場合も対象になります。

二言語併記から片方に絞る変更は、固有名詞そのものは同じままなので、この軽微な変更に収まると考えるのが自然です。つまり、新しくプロフィールを作り直す必要はありません。

逆に、この機会に屋号そのものを変えるというのは別の話です。基準に当てはまらない名称変更は「新しい事業」とみなされ、既存プロフィールを閉業にしてから新規作成する必要があるとされています。口コミの蓄積を失うことになるので、慎重に判断してください。

やってはいけない直し方

ひとつめは、二言語併記をやめる代わりに、店名へ地域名やサービス名を足すことです。「Kafiex 下野市カフェ」のような書き方は、別の違反項目に引っかかります。

ふたつめは、英語表記用に別のプロフィールを新しく作ることです。1つの店舗に対してプロフィールは1つが原則で、重複したプロフィールは統合または削除の対象になります。

みっつめは、店名をすべて大文字にすることです。ガイドラインでは全て大文字の表記が認められない例として挙げられており、「SUBWAY」ではなく「Subway」が正しい形とされています。

ローマ字表記に切り替えるお店は、ここを間違えやすいので気をつけてください。頭文字だけを大文字にするのが基本形です。

ただし、頭文字を並べた略称そのものが正式名称になっている場合は例外です。ガイドラインでも、KFCやIHOP、JCPenneyは認められる例として挙げられています。

表記を整えた後に確認したい「見つかりやすさ」

両方の表記で検索して、出るかを確かめる

店名を直したら、実際に検索して確認します。日本語を主表記にしたなら、ローマ字でも検索してみてください。

多くの場合、片方に絞っても、もう片方の表記で検索したときにちゃんと店舗が出てきます。Googleは検索語と店舗情報を完全一致で照合しているわけではなく、周辺の情報も手がかりにしているためです。

確認するときは、ブラウザのシークレットモードを使ってください。ふだん使っているブラウザでは、自分の閲覧履歴の影響で結果が甘く出ることがあります。

それでも見つからない場合は、説明欄や自社サイトへの別表記の記載が足りていない可能性があります。前の章で挙げた置き場所を、順に埋めていってください。

エリアごとの見え方まで確認する

店名を直したあと、順位が下がっていないかも気になるところです。ここで落とし穴になるのが、Googleマップの順位は「検索した場所」によって変わるという性質です。

店の中から検索すれば、たいてい上位に出ます。ところが2駅離れた場所で同じ言葉を検索すると、まったく違う結果になることが珍しくありません。

つまり1地点だけを見て「順位は変わっていない」と判断するのは、実態を取り違える危険があります。商圏を面で捉えて、エリアごとにどう見えているかを確認するのが本来の姿です。

関連記事：同じ店でもエリアで順位が違う｜Googleマップを「面」で見る

外国語の口コミが増えたときの対応

ローマ字を主表記にすると、外国語での口コミが増える場合があります。これ自体は歓迎すべきことですが、返信をどうするかという実務が発生します。

基本は、書かれた言語に合わせて返すのが丁寧です。ただし無理のない範囲でよく、日本語で返信して差し支えない場面も多くあります。

翻訳ツールを使う場合は、必ず訳し戻して意味を確認してください。短い定型文ほど、直訳すると冷たい印象になりがちです。

今日できるチェックリスト

最後に、この記事の内容を手を動かせる形にまとめます。10分あれば、ひととおり確認できます。

• Googleマップで自店を開き、店名に同じ読みが2つの文字体系で書かれていないか確認する
• 該当する場合、看板・名刺・請求書・サイトの4点を並べて主表記を決める
• 店名を片方に絞って保存し、審査の状態を数日後に確認する
• 外した表記を、説明欄と自社サイトのタイトル・フッターに移す
• 主要なポータルサイト・SNSの表記も、決めた主表記に合わせる
• 両方の表記でシークレットモード検索し、自店が出ることを確認する
• 店名に地域名・サービス名・全て大文字の表記が混ざっていないか、あわせて点検する

複数店舗を持つ事業者の場合は、全店舗で同じルールを適用してください。同一国内の同じブランドの店舗は、名称を揃えることがガイドラインで求められています。

よくある質問

今すぐ直さないと、プロフィールは停止されますか

この項目が追記されたからといって、該当する全店舗が自動的に停止されるわけではありません。ただし、店名の違反は停止につながりやすい原因として知られています。

他の項目を編集したときや、第三者から報告があったときに問題が表面化しやすくなります。緊急ではありませんが、気づいた時点で直しておくのが安全です。

英語名と日本語名がまったく別の名前の場合はどうなりますか

今回の項目が対象としているのは、同じ名前を複数の文字体系で繰り返すケースです。読みがまったく異なる別の名前を2つ並べている場合は、この項目とは別の判断になります。

ただし、2つのブランド名を1つのプロフィールにまとめることは、別のルールで認められていません。いずれにせよ、名称は1つに絞るのが原則だと考えてください。

店名を変えたら、口コミや評価は消えますか

同じプロフィールのまま名称を更新する場合、口コミや写真、評価はそのまま引き継がれます。固有名詞とサービス内容、カテゴリが変わらない軽微な変更であれば、この形で処理できるとされています。

一方、プロフィールを閉業にして新規作成した場合は、それまでの口コミは新しいプロフィールには引き継がれません。屋号そのものを変える予定がある方は、この違いを理解したうえで進めてください。

看板を二言語併記のまま残しても大丈夫ですか

看板そのものを作り替える必要はありません。今回の項目が対象にしているのは、Googleビジネスプロフィールに登録する名称の欄です。

看板は実際の店舗の顔として、お客様にわかりやすい形で構いません。プロフィール側の表記だけを片方に絞れば、要件を満たせます。

MEO業者に任せている場合、どう確認すればよいですか

まず、自分のGoogleアカウントにオーナー権限があるかを確認してください。権限がないと、いざというときに自分で直すことができません。

そのうえで、業者にこのガイドラインの追記を把握しているかを尋ね、対応方針を確認するとよいでしょう。店名は違反すると影響が大きい項目なので、任せきりにせず、変更内容は報告してもらう形にしておくことをおすすめします。

店名の表記でお困りの方へ

店名の表記は、一度決めれば毎日いじる項目ではありません。しかし、間違えたときの影響がもっとも大きい項目でもあります。

株式会社アクセス・リンクでは、Googleビジネスプロフィールの初期設定から日々の運用、ホームページ制作までを一貫してお手伝いしています。代表の三田は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作・SEO/MEOの支援を10年以上続けてきました。

「うちの店名は直したほうがいいのか」「直すとしてどちらにすべきか」といった個別のご相談も承っています。お気軽にお問い合わせください。

なお、本記事はGoogleが公開しているガイドラインの記載時点の内容をもとに整理したものです。Googleの仕様は予告なく変更されることがあるため、実際の設定時には公式ヘルプの最新の記載をあわせてご確認ください。