Googleオーナー確認が通らない原因と再申請の進め方

Googleビジネスプロフィールを登録したのに、いつまでも「オーナー確認を行う」というボタンが消えない。動画を撮って送ったのに非承認になった。ハガキを待っているのに一向に届かない。

オーナー確認は、Googleマップでの集客を始めるための入口です。ここでつまずくと、営業時間の修正も、写真の追加も、口コミへの返信も一切できません。

この記事では、オーナー確認が通らないときに何が起きているのかを整理し、原因ごとの対処と再申請の進め方を、Google公式ヘルプの要件に沿って解説します。撮り直しの前に読んでいただくことで、無駄な再申請を減らせるはずです。

「オーナー確認が通らない」とは、どういう状態なのか

まず、ご自身の状況がどの段階で止まっているのかを切り分けます。「通らない」と一言で言っても、実際には性質のまったく違う4つの状態が混ざっているからです。

状態1：審査中で、まだ結果が出ていない

意外に多いのが、実はまだ審査が終わっていないだけ、というケースです。Googleのヘルプには、オーナー確認の審査には最長で5営業日ほどかかる場合があると明記されています。

5営業日というのは土日祝を除いた日数ですので、金曜日に提出すれば、翌週の金曜日あたりまでは待つ計算になります。3日待っただけで「落ちた」と判断して動画を撮り直すと、かえって審査列の後ろに並び直すことになりかねません。

まずは落ち着いて、提出日から5営業日を数えてください。その間、プロフィールの情報をいじらないことも大切です。

状態2：非承認になり、「問題を確認」が出ている

動画によるオーナー確認が非承認になると、ビジネスプロフィール上に「問題を確認」という通知が表示されます。これは「あなたの動画が要件のどれかを満たしていなかった」というGoogleからのサインです。

ありがたいことに、この「問題を確認」をタップすると、最初に提出した動画が承認されなかった理由を確認できます。ヘルプでは、理由の例として「ビジネス名が店舗の外観に掲げられていない」「周辺地域の様子が含まれていない」「営業の認可を示す証拠が録画されていない」が挙げられています。

ここを読まずに勘で撮り直すのが、いちばん遠回りです。必ず指摘内容を確認してから、次の動画の段取りを決めてください。

状態3：「オーナー確認を行う」ボタンが再び表示されている

いったん手続きを終えたはずなのに、プロフィールにまた「オーナー確認を行う」ボタンが現れることがあります。Googleのヘルプによれば、これはGoogleがオーナー確認を完了できなかったことを意味します。

この場合の対処はシンプルで、もう一度オーナー確認をやり直すことになります。プロフィールに複数の確認方法が表示されているなら、別の方法を試せる可能性もあります。

状態4：そもそも確認方法が表示されない・選べない

「動画しか選べない」「ハガキを選びたいのに出てこない」というご相談も少なくありません。ここは誤解が多いところですが、Googleは確認方法について「Googleによって自動的に決定されるため、変更できません」と明言しています。

利用できる方法は、業種・公開情報・地域・営業時間によって異なり、場合によっては複数の方法での確認が必要になることもあります。つまり「動画しか出ない」のは不具合ではなく、そのビジネスに対してGoogleが選んだ手段だということです。

選択肢を増やそうとして店名や住所を書き換えるのは逆効果になりやすいので、まずは表示されている方法で正面から通すことを考えます。

なお、登録そのものの手順から確認したい方は、Googleビジネスプロフィールの登録とオーナー確認の手順もあわせてご覧ください。

動画によるオーナー確認が非承認になる主な原因

現在、日本の多くの店舗で案内されるのが動画によるオーナー確認です。ここでは、Google公式ヘルプが定める要件を裏返す形で、落ちやすいポイントを整理します。

原因1：事前に撮った動画を使っている

これは要件違反の中でも決定的なものです。ヘルプには「事前に録画した動画は許可されないため、動画はライブで撮影する必要があります」「オフラインで録画して後でアップロードすることはできません」とはっきり書かれています。

つまり、スマホのカメラアプリで撮った動画をあとから送る、という方法は認められていません。モバイル端末でビジネスプロフィールを開き、その画面の中で録画を開始する必要があります。

撮影の内容を紙にメモして、動線をリハーサルしてから本番の録画に入る。この段取りが、結果的にいちばん近道になります。

原因2：30秒未満、または途中で途切れている

動画の要件として、「途切れることなく連続して撮影された、未編集の独自かつ完全な動画である」ことと「長さが30秒以上である」ことが求められています。編集でつないだ動画や、途中で録画が止まってしまった動画は要件を満たしません。

実務上は、30秒ギリギリを狙うより、必要な要素を落ち着いて映せる長さを確保するほうが安全です。急いで振り回すと手ブレで判読できず、結局もう一度撮ることになります。

また、通信が不安定な場所ではアップロードが途中で失敗することもあります。ヘルプにも「1回の試行では動画がアップロードされない場合があります。その場合は、もう一度アップロードをお試しください」とあり、電波の安定した場所で操作するのが無難です。

原因3：所在地が特定できる情報が映っていない

実店舗・ハイブリッド型のビジネスでは、「道路案内標識、建物の番号、周辺の店舗やよく知られた場所」を録画に含めることが求められます。これは、Googleマップに登録された場所に本当にその店舗があるかを確認するための要件です。

店内からいきなり撮り始めてしまうと、この要件が丸ごと抜け落ちます。まず建物の外に出て、周囲の景色から撮り始めるのが基本形だとお考えください。

非店舗型ビジネスの場合も同様で、ビジネス拠点の住所にある道路案内標識や近くのランドマークを映す必要があります。ヘルプでは「空き地や明確な目印のない場所を録画すると、無効になります」と注意喚起されています。

原因4：看板の店名がプロフィールの名称と一致していない

ここが非承認の理由として非常に多い箇所です。ヘルプは「看板、壁、窓などの固定設備にビジネスの名前が明確に掲げられていることを示してください」「動画内で確認できるビジネスの名前は、ビジネスプロフィールの名前と一致している必要があります」と定めています。

よくあるズレが、プロフィール側に地域名やサービス名を足してしまっているパターンです。看板が「ヘアサロン ○○」なのに、プロフィールが「ヘアサロン ○○|宇都宮の縮毛矯正専門店」になっていれば、一致していないと判断される余地があります。

この点は、そもそもガイドライン違反にもあたります。詳しくは店名にキーワードを入れてはいけない理由と正しい書き方で解説していますので、撮影の前に店名を実際の看板どおりに戻しておくことをおすすめします。

原因5：「運営している証拠」が撮れていない

外観と店内をひととおり映しただけでは足りません。要件には「お客様がビジネスを運営している、またはビジネスの代表者であることを証明します」とあり、具体例として「レジを開ける、キッチンや倉庫（貯蔵室）に入る、POSシステムを使用するなど、従業員しかアクセスできない機材やエリア」が挙げられています。

言い換えると、「お客さんでは絶対にできない操作」を映すのがこのパートの狙いです。バックヤードの扉を鍵で開ける、レジを開けて中を見せる、といった動作が該当します。

非店舗型ビジネスであれば、社名入り商用車のロックを解除する様子や、専門的な道具・設備を使っている様子が同じ役割を果たします。プロフィール名と一致する営業許可証・請求書・公共料金の請求書といった書類を映すことも認められています。

原因6：映してはいけないものが映り込んでいる

見落としやすいのが、写してはいけない情報の映り込みです。ヘルプでは、銀行口座番号・納税者番号・個人識別番号などの機密情報、ご自身や他の人の個人情報、そして他の人の顔を映さないよう求めています。

営業時間中に撮影すると、どうしてもお客様やスタッフの顔が入りがちです。開店前や閉店後の時間帯を選ぶ、書類を映すときは口座欄を伏せる、といった配慮をしておくと安心です。

再申請の前に整えておきたい5つの準備

非承認になった直後は、つい「すぐ撮り直そう」と気持ちが急ぎます。ですが、プロフィール側の情報が整っていないまま撮り直すと、同じ理由でもう一度落ちます。

準備1：店名を、看板どおりの表記に戻す

最優先はここです。プロフィールの店名を、実際の看板に掲げられている名称と一字一句そろえます。

「株式会社」の有無、全角と半角、スペースの入り方まで確認してください。審査担当が動画と文字を突き合わせる作業だと考えると、そろえるべき精度が見えてきます。

準備2：ビジネスの種類が正しいか見直す

実店舗ビジネスとは、常設の看板がある実店舗で、営業時間中に顧客と対面でやり取りするビジネスを指します。ハイブリッド型は、拠点住所でも接客しつつ、出張や配達も行うビジネスです。

ここで重要な一文がヘルプにあります。「ビジネス拠点に看板が常設されていない場合は、実店舗ビジネスではなく非店舗型ビジネスとして登録してください」という指示です。

常設看板のない自宅サロンや事務所を実店舗として登録していると、動画で看板を映せず、構造的に通りません。この場合は非店舗型として登録し直し、サービス提供地域を設定する形に切り替えてください。

準備3：住所の書き方と地図のピンを確認する

建物名や部屋番号が抜けていると、動画に映る建物と登録住所が結びつきにくくなります。ビル内のテナントであれば、階数と部屋番号まで入れておくのが基本です。

また、バーチャルオフィスやレンタル住所を使っている場合は、そもそも登録要件を満たさない可能性があります。この論点は住所非公開・バーチャルオフィスのリスクと正しい設定にまとめました。

準備4：撮影の動線を紙に書き出す

ライブ撮影の一発勝負である以上、当日の迷いをゼロにしておく価値は大きいです。おすすめは、「①道路標識・周辺の目印 → ②店舗の全景 → ③看板の店名を近くで → ④入口から店内へ → ⑤レジやバックヤードの操作」という順番を紙に書いて手に持っておく方法です。

各パートに10〜15秒ずつ充てれば、自然と1分前後になります。歩く速度はいつもの半分を意識すると、画面が落ち着いて見やすくなります。

準備5：撮影の時間帯と天候を選ぶ

看板の文字が読めなければ、店名の一致を確認しようがありません。日中の明るい時間帯、できれば逆光にならない向きを選んでください。

雨の日は画面が濡れて滲みやすく、夜間はネオンの反射で文字がつぶれがちです。撮り直しの手間を考えれば、天気のよい日まで一日待つほうが結果的に早く終わります。

再申請の具体的な進め方

準備が整ったら、いよいよ再提出です。手順そのものは難しくありませんが、押さえておきたい勘所があります。

手順1：「問題を確認」から指摘内容を読む

モバイル端末でビジネスプロフィールを開き、「問題を確認」をタップします。ここで、何が足りなかったのかが示されます。

指摘は1つとは限りません。表示された内容をすべて書き出してから、次の動画の段取りに反映させてください。

手順2：「前回の内容＋不足分」を1本にまとめる

ここは非常に大事なポイントです。ヘルプは、再提出する動画に「最初の動画で撮影されているすべての情報」と「現在不足している要件を満たすために必要なすべての情報」の両方を含めるよう求めています。

つまり、指摘された部分だけを追加で撮っても通りません。1本の動画の中に、必要な要素がすべて入っている必要があります。

「足りない部分の補足映像を送ればいい」という誤解で再申請を繰り返してしまう方が少なくないので、ここは意識して切り替えてください。

手順3：アプリ内で録画し、確認してからアップロードする

ビジネスプロフィールの「オーナー確認を行う」から「ビジネスの動画」を選び、位置情報・カメラ・マイクへのアクセスを許可します。録画を終えると、アップロード前に内容をチェックできます。

必要な情報がすべて入っているか確認し、不足があれば「やり直す」で撮り直せます。この確認画面を飛ばさずに使うだけで、通過率は目に見えて変わります。

手順4：提出後は、プロフィールをいじらずに待つ

提出したら、審査結果が出るまで5営業日ほど待ちます。この期間に店名や住所、業種（カテゴリ）を編集すると、審査中の情報と食い違って余計な確認が発生しかねません。

ちなみに、提出した動画はいつでも自分で削除できます。削除しない場合も、後ほどGoogleが削除する運用になっています。

なお、編集内容が「保留中」のまま反映されないという症状は、オーナー確認とは別の問題です。混同すると原因の切り分けが難しくなりますので、分けて考えてください。

動画以外の確認方法と、それでも通らないときの選択肢

プロフィールに複数の確認方法が表示されている場合は、別の方法を試せることがあります。方法ごとに、つまずきやすい箇所が異なります。

電話・SMSは「自動音声」に注意

登録した電話番号に確認コードが届く方法です。手軽な反面、注意点がひとつあります。

ヘルプは「インタラクティブ音声レスポンス（IVR）システムではコードが取得されません」と明記しています。「ご用件の方は1番を」といった自動音声を挟む番号では、コードを受け取れませんので、人が直接出られる番号を登録しておく必要があります。

ハガキは「待っている間に触らない」が鉄則

ハガキによる確認はすべてのビジネスで選べるわけではありませんが、利用できる場合はコードが郵送されます。ヘルプによれば、コードは通常14日以内に届き、30日が経過すると有効期限が切れます。

ここでの落とし穴は2つです。ひとつは、待っている間に店名・住所・業種を編集すると、郵送されたコードが使えなくなること。もうひとつは、届かないからと新しいコードをリクエストすると、先に送られたコードが無効になり、かえって時間がかかることです。

集合住宅やテナントビルでは、部屋番号の記載漏れで郵便が届かないケースもあります。ポストに屋号の表示があるかどうかも、あわせて確認しておきたいところです。

ライブビデオ通話は「営業時間内」だけ

サポート担当者とビデオ通話をつなぎ、その場で店舗と権限を見せる方法です。ヘルプでは、利用できるのは一部のビジネスに限られ、各拠点の営業時間内にのみ利用できるとされています。

見せる内容は動画とほぼ同じで、現在地がわかる屋外の目印、商品やブランド名入りの設備、そして従業員だけが利用できるエリアへのアクセスです。人がやり取りしてくれるぶん、その場で「次はこれを見せてください」と案内してもらえるのが利点になります。

即時に完了するケースもある

あまり知られていませんが、条件がそろえばオーナー確認が即座に完了する場合もあります。ヘルプが挙げているのは、Google Search Consoleでウェブサイトのオーナー確認を行っている場合と、一括確認を使っている場合の2つです。

自社サイトをお持ちで、まだSearch Consoleに登録していないのであれば、先に登録しておく価値は十分にあります。サイトの所有権を証明できている状態は、オーナー確認以外の場面でも役に立ちます。

ここまでの方法をひととおり試しても通らない、という状況もあります。その場合は、撮り方の工夫ではなく、前提そのものを疑ってみる段階です。

そもそも登録できる業態かを確認する

Googleは、オンラインでのみ運営されているビジネス（バーチャル店舗を持つeコマースショップなど）で対面サービスを提供していない場合は、ビジネスプロフィールの対象外であり、オーナー確認を行うことはできないとしています。

ネット販売のみ、オンライン相談のみといった業態は、この線引きに引っかかります。何度撮り直しても通らないときは、この可能性を一度検討してみてください。

重複プロフィールが残っていないか調べる

同じ店舗の情報が複数登録されていると、オーナー権限の所在が定まらず、確認が進まないことがあります。過去に業者に作ってもらったプロフィール、移転前の住所で残ったプロフィールなどが典型です。

店名・電話番号・旧住所でGoogleマップを検索し、心当たりのある情報が出てこないか確かめてみてください。対処の手順は重複したビジネスプロフィールの見つけ方と統合手順にまとめています。

ガイドライン違反が残っていないか点検する

店名へのキーワード追加のほか、実体のない住所、業種と合わないカテゴリ設定なども、審査を止める要因になり得ます。撮影のテクニックより先に、プロフィールの中身を整えるほうが効果的なケースは珍しくありません。

やりがちな違反はプロフィール停止を防ぐ：やりがちなガイドライン違反集に一覧化しました。撮影の前に、一度目を通しておくことをおすすめします。

サポートに相談する

Googleのヘルプには、問題が解決しない場合の窓口として、ヘルプコミュニティへの投稿とサポートへの問い合わせが案内されています。あわせて「まずはご利用可能な方法でビジネスのオーナー確認をお試しいただくことで、その後のサポートがスムーズに進みます」とも書かれています。

問い合わせの際は、いつ・どの方法で・何回試し、どんな指摘が表示されたのかを時系列でまとめておくと話が早く進みます。動画のどのタイミングで何を映したかもメモしておくと、なお確実です。

確認が通ったあとに、必ずやっておくこと

無事にオーナー確認が完了したら、確認メールが届きます。ここで終わりにせず、管理体制を整えておくことをおすすめします。

具体的には、オーナー権限を持つGoogleアカウントを社内で把握しておくこと、担当者が変わってもログインできる状態にしておくことです。オーナー確認は、情報を変更したときに再度求められることがありますので、「一度通れば終わり」ではないと考えておくと安全です。

アカウントのIDとパスワードを社内で共有できる形にしておく、オーナー権限は自社アカウントで保持し業者には管理者権限を渡す。この2点を決めておくだけでも、将来の再確認がぐっと楽になります。

よくある質問

動画は何回まで撮り直せますか？

Google公式ヘルプに回数の上限は明記されていません。非承認になった場合は「問題を確認」から新しい動画を提出できる、という案内にとどまっています。

ただし、同じ理由で落ち続けると時間だけが過ぎていきます。回数を頼りにするより、1回ごとに指摘を潰していく進め方が確実です。

審査にはどのくらいかかりますか？

動画の審査には5営業日ほどかかることがある、とヘルプに記載されています。オーナー確認全体としても、最長で5営業日ほどかかる場合があるとされています。

混み具合によって前後しますので、営業日ベースで数えて待つのが基本です。

自宅で開業していますが、動画確認はできますか？

可能です。ヘルプには、自宅で非店舗型ビジネスを運営している場合は、近隣のランドマークや標識を録画することで住所を確認できるというヒントが示されています。

あわせて、仕事で使う道具・設備、ブランド名入りの資材、プロフィール名と一致する営業許可証や請求書などを映すことになります。なお、拠点住所で商品やサービスを提供していない場合は、住所そのものを追加しないよう求められている点にはご注意ください。

確認方法を自分で選ぶことはできますか？

できません。ヘルプは「オーナー確認の方法はGoogleによって自動的に決定されるため、変更できません」としています。

利用できる方法は、業種・公開情報・地域・営業時間によって変わります。複数表示されている場合に限り、その中から選べるとお考えください。

確認コードを業者に伝えてもよいですか？

ヘルプは、確認コードを安全に保管すること、他のユーザーと共有しないことを求めています。プロフィールを管理しているユーザーに対しても同様、と明記されています。

また、Googleが確認コードを尋ねることはありません。コードを聞き出そうとする連絡があった場合は、応じないようご注意ください。

確認が通ったら、すぐ順位は上がりますか？

オーナー確認は、情報を管理できるようになるためのスタート地点です。確認が完了しただけで検索順位が上がるわけではありません。

ここからカテゴリの見直し、写真の追加、口コミの獲得と返信といった運用を積み重ねていくことになります。週に1時間でも定期的に手を入れる習慣をつくれると、変化が見えやすくなります。

オーナー確認でお困りなら、ご相談ください

ここまでお読みいただいても解決しない場合、原因はプロフィールの設定そのものにあることが少なくありません。店名の表記、ビジネスの種類、住所の書き方、重複プロフィールの有無まで含めて点検すると、道筋が見えてきます。

株式会社アクセス・リンクでは、全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、店舗のGoogleビジネスプロフィール整備からMEO運用までをご支援しています。オーナー確認が通らずお困りでしたら、お気軽にご相談ください。

また、確認が完了したあとに「自分の店が地図で今どのくらいの位置にいるのか」を知りたい方は、access-meoの無料チェックをお試しください。エリアごとの見え方を地図上で確認できます。